鍼灸師はやめとけ？廃業率と飽和の真実と、それでも食える2パターン

「鍼灸師はやめとけ」と言われたことのある方、あるいは検索でその言葉を目にして不安になっている方へ。結論から言うと、この言葉には「事実の核」があります。隠しても仕方ないので、正直に数字で出します。

ただ、「やめとけ」で完結する話でもないです。廃業率の数字が業界で一人歩きしている実態や、そもそも廃業した鍼灸師のほとんどが「技術が足りなかった」のではなく「集客をしなかった」という話——採用・開業支援の現場でずっと多かったパターンです。これを知らずに判断するのは、ちょっともったいないと思っています。

この記事では、就業者数・施術所数・廃業率に関する数字を出典付きで整理したあと、実際に食えている鍼灸師の2パターンを具体的に解説します。「怖い話」と「それでも戦える話」を両方書きます。

「やめとけ」と言われる理由を正直に数字で出す

ここから先は不安にさせることを目的に書くのではなく、「判断材料として事実を持ってほしい」という理由で書きます。知らずに後悔するより、全部知ったうえで自分で判断する方が絶対にいいので。

就業者数は過去10年で約26%増えた

厚生労働省の衛生行政報告例（令和6年末）によると、はり師の就業者数は136,736人、きゅう師は134,730人。過去10年でおよそ26%増加しています。

国家試験の合格者数は毎年一定数出続けます。第33回試験（2025年）の合格率ははり師73.9%・きゅう師74.9%。1回の試験でそれぞれ数千人規模の合格者が出るため、業界全体への参入者は毎年着実に増えていきます。

数字のインパクトはあります。10年で就業者が26%増、施術所が39%増——これは「ライバルが確実に増えている」という意味です。特に都市部では開業しても埋まらない施術枠を抱えたまま閉院するケースが現実に起きています。

新人年収は250〜300万円、勤務平均も382万円

ぶっちゃけ、勤務鍼灸師の収入は高くないです。初任給は月給22〜25万円（年収換算で270〜300万円前後）が相場。経験を積んでも、求人ボックスの調査（2025年）では平均年収約382万円、厚生労働省JobTagの中央値が約430万円です。（求人票の提示額と実績データベースでは差が出やすい分野で、実態は両者の間あたりで見るのが現実的です）

3年間学校に通い、国家試験を通過し、330〜550万円の学費を払って就いた仕事の初任給が270〜300万円——「元が取れるのか」と感じるのは当然の感覚です。これを「大丈夫ですよ」と言うことは僕にはできません。

学費500万で新人年収270万円……「元を取るのに何年かかる？」という計算は、この記事を書きながら3回やりました。毎回うんざりしました。ただ、このしんどさを正面から受け止めて「それでも目指す」と決めた人と、「まあなんとかなるでしょ」と流した人では、開業後の動き方が変わるんです。

「廃業率35〜40%」の正体——この数字はどこから来たのか

「鍼灸師の廃業率は35〜40%」という数字を目にしたことがある人も多いと思います。この記事で一番大事にしたいのが、この数字の扱い方です。

結論を先に言います。「鍼灸師の廃業率35〜40%」を裏付ける公的な一次統計は、現時点では確認できません。業界の実務者・採用現場で語られてきた数字で、体感的にはそう感じている人が多い——という話が一人歩きしているのが実態です。

では「廃業する鍼灸師はゼロか」というと、もちろんそんなことはないです。施術所が増え続けている現実から見ても、廃業が起きていることは間違いない。問題は「なぜ廃業したか」の原因です。

人材業界で20年、独立・開業支援に関わってきた経験で言うと、廃業の主因に「技術が足りなかった」という話はほとんど出てこないです。圧倒的に多いのは「集客ができなかった」です。

廃業を「鍼灸師という職業の問題」と捉えると判断を誤ります。実態は「開業経営の問題」です。そして開業経営の準備は、学校在学中からでもできる。ここが一番大事な視点です。

でも市場全体は縮んでいない——飽和と成長が同時に起きている

「施術所が増えている＝市場が飽和している」と結びつけたくなりますが、少し待ってほしいです。

矢野経済研究所の調査によると、柔道整復・鍼灸・マッサージ市場の規模は2023年に9,850億円（前年比+3.0%）。3年連続で拡大しています。コロナ禍が明けて行動制限が解除されたことに加え、健康意識の高まりやデスクワーク増加による慢性的な体の不調需要が、市場を押し上げています。

「供給（施術者・施術所）は増えているが、需要も増えている」——これが今の市場の正確な姿です。供給増に需要が追いついているから市場全体が拡大している。飽和しているのは「都市部の無差別化エリア」であって、「専門を絞ったゾーン」は別の話です。

「市場が拡大しているのに廃業も起きている」——つまり「取れる人はガンガン取れていて、取れない院に需要が回ってこない」という構造です。飽和しているのはポジション設計を間違えたゾーンで、専門特化ゾーンはむしろ人材不足に近い。なんか転職市場みたいな話だな、と人材業界の人間として変に笑えます。

もう一つ、AI時代の文脈でも触れておきたいです。AIの普及でデスクワーク・リモートワークが増えた結果、「腰痛」「肩こり」「眼精疲労」の慢性化が社会的な問題になっています。皮肉な話ですが、AIが働き方を変えるほど、鍼灸師の需要は逆に高まる構造があります。鍼灸師が「AIに仕事を奪われる側」ではなく、「AI時代が生んだ新しい患者層を受け取る側」になれるかどうか——ここが面白いポイントです。

それでも食える2パターン——何が「食えない鍼灸師」と違うのか

ここからが本題です。廃業率が話題になる中でも、手取りで年600〜750万円を安定して稼いでいる鍼灸師は実在します。彼らと廃業した鍼灸師の違いは、技術の差よりもポジショニングの差です。

パターン①: 美容鍼・専門特化で単価を引き上げる

通常の鍼灸施術（腰痛・肩こり・自律神経など）の単価は、1回5,000〜8,000円が相場です。一方で美容鍼は10,000〜15,000円、専門サロンでは20,000円超の設定も珍しくない。

美容鍼の何がいいかというと、「ニーズの性質」です。腰痛の患者さんは「痛みがなくなったら通うのをやめる」ケースが多い。でも美容鍼に通う方は「きれいでいたい」という継続ニーズを持っています。リピート率が高く、単価も上がる——これが収益モデルとして優れている理由です。

「手取り600〜750万円」というのは、1年目を乗り越えて集客が安定した段階での話です。そこに至るまでの1〜2年が収入的にシビアなことは、試算の通りです。大前提は「集客を先に仕込んでいること」。これなしでは上の試算は成り立ちません。

美容鍼のマーケティングはSNS（特にInstagramとTikTok）との相性がよいです。ビフォーアフター写真・施術動画は拡散されやすく、うまく運用できれば広告費を抑えながら新規顧客を取り続けられます。AIツール（画像生成・コンテンツ作成補助）を使って投稿効率を上げている鍼灸師も増えています。「手技の仕事だから、SNSやAIは関係ない」という発想では今の競争では厳しい。これは現実です。

整体師が小顔矯正・骨盤矯正などの美容メニューを持てるのに対し、「顔への鍼施術」ができるのは国家資格を持つ鍼灸師だけです。これは法律で守られた差別化ポイントで、整体師には真似できない強みです。

パターン②: 専門疾患への特化＋医療連携で指名を固める

もう一つのパターンは「特定の患者層を深掘りして、他の院には行けなくなってもらう」という戦略です。具体的には不妊治療サポート・スポーツ障害・慢性疼痛（腰痛・頭痛・神経痛）・緩和ケアなど。

このパターンの強みは「価格競争に巻き込まれにくいこと」です。「不妊治療中の体づくりをお願いできる鍼灸師」を探している方は、近所で一番安い鍼灸院には行きません。「この人に診てもらいたい」という指名需要が生まれるからです。

鍼灸師のAI代替を語るうえで、この「指名・信頼関係」はかなり大事なポイントです。施術計画の提案にAIが補助に入ったとしても、「あなたに施術してほしい」という患者との関係性はAIには代替できません。これがパターン②の本質的な強みです。鍼灸師の将来性とAI代替の構造的な話は、鍼灸師の将来性とAI代替の法構造を解説した別記事で詳しく解説しています。

未経験30代が今から鍼灸師を目指すなら——3年間の現実戦略

「やめとけと言われる理由もわかった。でも美容鍼か専門特化でいけるかもしれない」——そう思い始めた方へ。30代から現実的に目指す場合の戦略を整理します。

夜間部ルートが社会人には現実的

鍼灸師（はり師・きゅう師）になるには、養成施設での3年以上の教育を受けて国家試験に合格する必要があります。社会人・在職中の方には、夜間部専門学校が最も現実的です。

給付金制度で学費の実質負担を下げる方法

3年間・330〜550万円の学費は重いですが、「専門実践教育訓練給付金」という雇用保険の給付制度を使うと、実質負担を大幅に圧縮できます。

昼間部で学費400万円の学校でも、給付金192万円で実質208万円まで下がる。夜間部300万円台なら、給付後は100万円台に入るケースもあります。「学費が高すぎて無理」と判断する前に、必ず給付金の試算をしてから決めてください。

在学中から「食えるポジション」の準備を始める

3年間は長いようで、実は開業準備の絶好の時間です。在学中にやっておくべきことをあげます。

よくある質問

廃業率35〜40%という数字は本当ですか？

この数字を裏付ける公的な一次統計は現時点では確認できません。業界実務者の体感・経験則として語られてきた数字が、出典があいまいなまま広がっているのが実態です。

参考にできる一次情報として、藤井亮輔ほか「あん摩マッサージ指圧業の実態に関する調査研究」（日本東洋医学系物理療法学会誌 42巻2号・2017年、筑波技術大学・明治国際医療大学、回答4,605件）があります。同調査では、回答者の16.7%が「休業中または廃業していた」という結果でした。ただしこれは「廃業率16.7%」ではなく「休業・廃業の複合指標」です。また調査時点から年数も経っているため、現在の廃業率を直接示すものではありません。東京商工リサーチの2018年データでは療術業の倒産件数は93件ですが、「倒産」は法的整理を伴うもので、自主閉業（廃業）とは別の数字です。

結論として、「廃業するリスクはゼロではないが、35〜40%という数字を額面通りに信じる必要もない」というのが正直なところです。少なくとも唯一の学術調査が示す「休業・廃業の複合値16.7%」と「35〜40%」の間にはかなりの開きがある——準備次第でリスクは変わると考えるべきでしょう。

30代・40代から鍼灸師を目指すのは遅いですか？

遅くないです。夜間部専門学校には社会人・子育て中の30〜40代入学者が一定数います。ただし「遅くない」と「ラクではない」は別です。3年間の夜間通学は体力的に重く、在職中のフルタイム勤務と並行する場合は家族の理解と生活設計の見直しが必要です。

40代で入学するなら「50代前半に独立する」という長期計画を描けるかどうかが鍵になります。また、勤務経験が長い社会人は「接客・コミュニケーション・経営感覚」という鍼灸院の経営に直結するスキルをすでに持っているケースが多い。これは20代の新卒にはない強みです。

美容鍼だけで食えますか？

食えます。ただし「集客が確立できれば」という条件付きです。美容鍼は単価が高く（10,000〜15,000円）、リピート率も高い分野ですが、その分「なぜ他院ではなくここに来るのか」の差別化が問われます。

Instagram・TikTokでの発信力を持つ鍼灸師は、集客コストを抑えながら新規顧客を安定的に取れています。逆に「美容鍼専門」を名乗るだけで特に発信・マーケティングをしない院は、埋まらない施術枠が続く結果になりやすいです。美容鍼＋集客スキルのセットで考えるのが正解です。

鍼灸師はAIに仕事を奪われませんか？

現状では、鍼灸師がAIに代替される可能性は低いと見ています。理由は2つあります。

一つは法律の構造。あはき法（あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律）により、鍼・灸を業として行えるのは国家免許を持った者のみです。AIや機械は法的な「者」ではなく免許を取得できないため、免許保持者の管理外でAIが施術を事業化することは現行規制下では困難です。もう一つは施術の属人性。患者の脈・腹部の緊張・ツボの反応を指先でリアルタイムに読む触覚フィードバックは、現状のロボット技術が最も苦手とする領域です。

ただし「AIを使いこなす鍼灸師」と「AIを無視する鍼灸師」の差は今後どんどん開くと思います。AIは施術を奪わないけれど、集客・予約管理・コンテンツ作成の効率化では使いこなすかどうかで明らかな差がつきます。詳しくはAI時代の視点から整理した鍼灸師の将来性とAI代替の真実（別記事）をあわせて読んでみてください。

保険適用はなくなっていくのですか？

保険適用の要件は年々厳しくなっています。鍼灸の保険適用には医師の同意書が必要で、かつ適応症（神経痛・リウマチ・頸腕症候群・五十肩・腰痛症・頸椎捻挫後遺症の6疾患）に限定されます。「保険でなんでも診れる」は今の現実と違います。

これは逆に言えば「自由診療で差別化する余地がある」ということでもあります。保険外の美容鍼・スポーツ鍼・不妊サポートなど、自由診療で単価設計できるメニューを持つことが、今後の鍼灸師の収益モデルの中心になっていくと思います。

まとめ——「やめとけ」を踏まえたうえで、どう判断するか

「やめとけ」と言われる理由は、就業者・施術所の増加と初任給の低さに現実の核があります。廃業率の「35〜40%」という数字は公的統計では確認できませんが、準備不足での開業リスクは実在します。これは全部、正直に認めます。

一方で市場全体は9,850億円規模で拡大中。廃業する鍼灸師のほとんどは「技術不足」ではなく「集客不足」が原因です。美容鍼や専門特化でポジションを作り、在学中から集客の土台を仕込んだ鍼灸師は、廃業率の統計とは別の世界にいます。

「やめとけ」と言っている人は、準備不足で開業した鍼灸師の結末を見てきた人たちです。その忠告は正しい。ただし、同じ情報を持ちながら準備をして開業した鍼灸師の話も、同じくらい存在します。どちらの側に入るかは、資格を取る前から少しずつ準備を始めた人とそうでない人で変わってきます。今から動き始めた人の3年後は、また違う景色になっていると思います。