作業療法士の将来性——AI代替0.1%なのに選ばれない理由

「作業療法士はAIに奪われにくい」——これは正しいです。AI代替可能性は0.1%で、理学療法士（0.4%）より低く、リハビリ3職種のなかで最も強い。制度的にも、OT固有の診療報酬が守りを固めています。

ただ、その安心感の手前で一度立ち止まってほしいんです。「AIに強い」と「将来性がある」はイコールではないし、今のOTを取り巻く数字には、もっとリアルで複雑な話があります。

養成校の定員充足率52.6%——3職種で最悪の数字です。10年前（77.2%）からほぼ25ポイント落ちていて、今も落ち続けています。国試受験者はピークから18.7%減、しかも直近は前年比4.7%減と加速中。「誰も来なくなっている」という事実が、静かにOTの未来に影を落としています。

これが脅威なのか、チャンスなのか——この記事でその両面を、データと一緒に正直に整理します。5分だけお付き合いください。

AI代替0.1%——この数字の意味と、正直な留保

まずデータを見てください。

野村総合研究所とオックスフォード大学の共同研究（2015年）による作業療法士のAI代替可能性は0.1%です。理学療法士の0.4%より低く、放射線技師（62.4%）・薬剤師（38.8%）と比べれば圧倒的です。

ただ、正直に留保をつけます。これは2015年の推計で、今の生成AIを踏まえた分析ではありません。OTの個別数値は週刊エコノミスト経由の二次引用で、NRI原典に明示されているわけでもないです。

だから0.1%だけで安心してほしくはないんです。この数字の根拠を、もっと現在進行形で補強できる理由が2つあります——①OTという職業が「標準化できない個別性」の上に成立しているという構造的な理由、②診療報酬制度がOT固有の役割を名指しで守っているという制度的な理由。次のセクションでそちらを整理します。

「作業（occupation）」という概念——AIが置き換えられない本当の理由

ここが、他のリハビリ系記事がほとんど書いていない部分です。

OTの核心にある問いは「この患者さんにとって意味のある活動は何か」です。料理でも音楽でも家庭菜園でも——その人が「これをできるようになりたい」と感じる作業（occupation）を特定して、それを通じて生活を再構築する。これが作業療法の哲学的な土台です。

競合記事は「コミュニケーション能力が大事」で終わらせています。でもそれでは足りないんです。「何の作業に意味を感じるか」は個人の価値観・文化的背景・人生史と不可分です。「大工仕事が好きで工場の仕事をしてきた70代男性」と「舞踊教室を主宰してきた60代女性」では、同じ脳卒中後遺症でも「意味のある作業」はまったく違う。これは標準化できないし、アルゴリズムに落とし込む構造にそもそもなっていません。

精神科作業療法（I007）——OT専用の診療報酬という壁

「AIに置き換えられない」という話に、制度の裏付けもあります。

精神科作業療法（診療報酬区分I007）はOT固有の保険算定です。点数は220点/日（令和8年改定・据置き）。PT・STには存在しません。統合失調症やうつ病の患者さんに対して、作業を通じた対話・信頼構築・社会参加の支援を行う——このプロセス全体を制度が「OTの仕事」として名指しで定義しているわけです。

AIがここに入り込める見通しは、現時点でありません。統合失調症の患者さんとの信頼構築は、相手の非言語的なサインを読みながら、セッションをその場で組み立て直す作業です。「次はどの作業を提案するか」「今日のこの人の様子で何を変えるか」——これが個別性の塊で、定型的なアルゴリズムで再現できる構造になっていません。

現在、精神科病院に就業するOT協会会員は4,775名（2023年度・会員63,352名の約7.5%。日本作業療法士協会の統計にもとづく参考値です）。割合は小さいですが、制度的な守りの硬さは他の領域より高いです。

OTが現場で使うAI——上肢リハの最前線（2025〜2026年）

「AIはOTの仕事を奪わない」と言いましたが、「AIが現場に入ってこない」とは言っていません。上肢リハビリの分野では、OTが使うAIツールが着実に登場しています。

ReoGo-J＋大阪公立大学AI（上肢リハ最適プログラム自動提案）

ReoGo-J（帝人ファーマ）は、脳卒中等による麻痺側上肢の拘縮予防・ROM改善・ADL向上を目的とした上肢用ロボット型運動訓練装置です。3次元空間での上肢訓練が可能な世界的にも数少ないリハビリロボットの一つで、複数の病院に導入実績があります。

ここで面白い展開があります。大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の研究グループが、このReoGo-Jにさらに一段のAIを載せました。熟練OT・PTが213名の患者に麻痺の程度に合わせて提供したプログラムデータを収集し、項目反応理論によって最適プログラムを自動提案するシステムです（2024年10月、Scientific Reportsオンライン速報版掲載）。

「医療者が運動麻痺の程度を調べるだけで、最適なプログラムが提案される」——つまり熟練OT・PTの経験差をAIが埋めにきているということです。

これはどう読むべきか。「OTの経験が不要になる」ではありません。「経験の少ないOTでも熟練者に近い提案ができる」という方向に技術が動いている。逆に言えば、AIが出したプログラムの意味を理解して患者に落とし込める深い臨床知識を持つOTが、これから強くなるということです。

CoCoroe AR2（安川電機）

CoCoroe AR2（安川電機）は、脳卒中等による上肢運動機能障害向けリハビリ装置です。重量免荷・電気振動刺激・視覚フィードバックを組み合わせた複数の訓練パターンを持ち、管理医療機器（クラスⅡ）として認証されています。2017年9月販売開始。

「知っている」と「使ったことがある」では、採用面接でも職場内での評価でも差が出ます。AIが出したプログラムを、患者に合わせて読み替えられるかどうか——そこがOTの仕事として残る部分です。

なぜOTは「選ばれない」のか——定員充足率52.6%という数字

AIの話をいったん置きます。今のOTにとって、もっとリアルに気になる話があります。

厚生労働省の社会保障審議会医療部会（2025年10月）の報告によると、OT養成施設の定員充足率は平成27年度（2015年）の77.2%から、令和6年度（2024年）には52.6%まで24.6ポイント落ちています。これはリハビリ3職種で最悪の落ち幅です。

国試の受験者もピークから落ちています。歴代最多は第44回（2009〜2010年頃）の6,675人。最新の第61回（2026年）は5,426人で前年比4.7%減、ピークから18.7%の減少です。しかも落下速度が上がっている。

なぜOTは選ばれないのか（構造的な理由）

「作業療法士」という職業名が分かりにくいというのが、まず大きいです。「作業」という言葉が「手芸・レクリエーション係」と結びついてしまい、「なんとなく地味」というイメージが先行する。これが受験生の段階で響いています。

断っておきますが、これは世間の誤解であって、実態ではありません。OTがやっているのは「その人にとって意味のある作業を特定して、生活を再構築する」という高度な仕事です。誤解されているのは、あなたの仕事の価値ではなく、「作業療法」という名前のほうです。

もう一つは数の絶対差です。OT有資格者は118,715人（日本作業療法士協会の統計にもとづく参考値。一次資料での確認は取れていません）ですが、理学療法士は247,546人でOTの2倍以上います。「リハビリ＝理学療法士」という社会的なイメージが先にできあがっているため、OTの職域が見えにくい。

「選ばれない」を現職OTはどう読むか

志望者が減っているのは、この仕事の価値が世の中に伝わっていないからです。裏を返せば、伝わっていない価値を、いま中にいる人間が言語化できれば、それがそのまま自分の武器になります。

ただし「だからOTは安泰」という結論には飛ばないでください。定員充足率が落ちても、有資格者が実際に減り始めるまでには数年のラグがあります。今は年5,000人増え続けている中で戦っています。「追い風の兆しがある」と「今すぐ状況が改善する」は違う話です。

認定を取るのも、精神科・発達・就労に振るのも、要は「自分の仕事を説明できる形にする」ということです。この記事の打ち手①〜③は、すべてその文脈で設計しています。

令和8年（2026年）改定でOTに関係する変化

2026年6月1日施行の改定で、OTの仕事に直接影響する変化が複数ありました。整理します。

読者にとって特に大事なポイントを3点に絞ります。精神科OT（I007）の220点据置きは「廃止・減算の議論がなかった」という安心材料です。令和8年改定で大幅拡充された就労支援の項目（療養・就労両立支援指導料）は、まだ浸透はこれからの段階ですが、早めに動いた人に利が出る領域です。訪問への転向を検討している方には、介護保険の訪問リハ・介護予防訪問リハを対象にOT・PT・STが初めて処遇改善加算の対象になった（加算率1.5%）ことが直接の追い風になります。

現職OTが取れる3つの打ち手

「供給過剰が来る」「志望者が減る」とわかっているなら、動くタイミングは早い方がいいです。具体的な選択肢を3つ、数字と一緒に整理します。

そもそも、なぜOTは昇給しないのか

打ち手の話をする前に、最初の問いに正直に答えます。

リハビリ職の収入は診療報酬という「公定価格」に縛られています。1日に取れる単位数には上限があり、腕を上げても施設が受け取る額は基本的に変わりません。だから昇給は「個人の努力」ではなく「どの制度領域で働くか」で決まる。

——これが、この後の打ち手①〜③がすべて「領域選び」の話になる理由です。努力で収入が上がる仕組みになっていないなら、制度の中で「有利な座席を選ぶ」という発想の方が、ずっと合理的です。

打ち手①：認定作業療法士——競合が最も少ない差別化

日本作業療法士協会が認定する「認定作業療法士」の取得者は、2026年7月1日時点で2,063名。有資格者118,715人の1.7%だけです。認定理学療法士の6.7%と比べると4分の1以下の稀少性です。

さらに上位の「専門作業療法士」は180名＝0.15%。有資格者の1,000人に1〜2人しか持っていません。

「PTの認定6.7%の4分の1以下」という稀少性は、供給過剰の海の中で自分を差別化する選択肢の一つです。特に精神科・発達障害・高次脳機能障害という、OT固有の需要が伸びる分野と専門性を重ねると、稀少性と需要が一致します。

打ち手②：精神科・発達障害・就労支援への領域特化

精神科病院就業OTは会員の約7.5%です。割合は少ないですが、精神科作業療法（I007）という制度的な守りがあり、OTにしか算定できない。AIが置き換えにくい対話と信頼構築の世界です。

発達障害領域も面白い動きをしています。感覚統合訓練はOT固有で、ASD・ADHDの認知拡大と周産期医療の発達で発達支援ニーズは増加中です。医療機関だけでなく児童発達支援センター・事業所・学校へと活動の場が広がっています。

就労支援・リワークは、令和8年改定で「療養・就労両立支援指導料」が大幅に拡充された領域です。OTが職業適性評価やリワーク支援に関わる制度的根拠がこれまでより明確になりました。まだ参入者が少ない今のうちに動ける人には、早期参入のメリットが出る可能性があります。

打ち手③：訪問リハへの転向（介護報酬の追い風とともに）

訪問リハへの転向を考えるなら、年収の実態を正直に整理しておきます。

基準線として、令和7年賃金構造基本統計の443.6万円があります。ただしこれはPT・OT・ST・視能訓練士の4職種合算・全施設平均です。OT単独の公的統計は存在しません。「OTの平均年収は443.6万円」と書いてある記事は誤りなので、ここで正確に言い直しておきます。

訪問リハの年収については公的統計がありません。インセンティブ込みの実績レンジとして病院より高い収入を提示する事業所もありますが、条件は施設によって大きく異なります。令和8年改定で介護保険の訪問リハに処遇改善加算1.5%が新設された（OT・PT・ST初めて対象）ことで、ベースが一段上がったのは確かです。

訪問への転向は「病院とは質の異なる働き方を選ぶ」という決断です。移動負荷・単独判断の責任・制度変動の影響を受けやすい収入構造——これらを承知した上で、患者の生活空間の中に入り込んで直接関わることに意味を感じるOTには合う場合があります。

今の施設の待遇を比べる材料を手に入れる

コメディカル専門の転職サービスは、精神科・発達・就労支援に強い施設の情報や、訪問リハの非公開求人を持っています。転職するかどうかは後で決めれば十分です。「今の施設の待遇が業界のどこにあるか」を知るだけでも、動き方が変わります。

登録は無料です。担当者と話して、今の市場感と自分の市場価値を確認するだけでも十分な出発点になります。

よくある質問

Q. OTとPT、どちらが将来性がありますか？

数字で比べると、AI代替可能性はOT0.1%・PT0.4%でOTが低く、2040年の供給過剰もOT1.3倍・PT1.6倍でOTの方がマシです。ただし「OTの方が将来安全」と断言するのは難しいです。理由は2つあります。

一つは定員充足率がOTの方が深刻（OT52.6% vs PT78.0%）で、志望者減少によって職業の社会的地位が下がるリスクがある。もう一つは有資格者数（OT118,715人 vs PT247,546人）の差がそのまま「市場の大きさ」の差に連動しているということです。求人の絶対数はPTの方が多い。

どちらが自分に向いているかは、職種を並べて見るとはっきりします。

Q. 精神科作業療法（I007）は難しいですか？

技術的な難しさというより、「慣れるまでに時間がかかる」という表現が近いです。統合失調症・うつ病の患者さんとの対話は、マニュアル通りには進みません。相手の状態に合わせてその場でプログラムを組み替える判断力と、繰り返す関わりの中での信頼構築が核心です。

逆に言えば、そこが習得できれば「OT固有の専門性」として評価される。AI姿勢推定や音声分析が入ってきても、精神科の対話的なリハビリはまだ人間の領域です。やりがいと難しさが裏表になっている分野です。

Q. OTの認定資格は取る意味がありますか？

稀少性という意味では、かなりあります。有資格者118,715人のうち認定取得者は2,063名（1.7%）。100人OTがいて、認定を持っているのは1〜2人という計算です。PT（6.7%）より4倍以上稀少なので、競合が少ない今のうちに取れれば差別化効果は出やすいです。

資格手当の金額は施設によって大きく違い、統計的な裏付けはないため「いくら上がる」とは言えません。ただ採用・評価の場面での優位性は出やすく、供給過剰が進む中での生き残り策の一つとして検討する価値はあります。

Q. 作業療法士の年収は本当に低いですか？

参考にできる公的統計として、令和7年賃金構造基本統計の443.6万円があります。ただしこれはPT・OT・ST・視能訓練士の4職種合算・全施設平均で、OT単独の数字ではありません。OT単独の公的統計は現時点では存在しません。

施設別では障害福祉サービスや訪問系で高い傾向を示す参考値もありますが、これらも4職種合算の参考値です。「今の施設が業界水準のどこにいるか」を知りたい場合は、同エリア・同施設形態の求人票を数件見るのが一番手軽です。求人票には給与レンジが明示されているので、今の相場感はつかめます。

Q. 養成校の定員充足率が低い＝OT不足、ということですか？

違います。ここは混同しやすいので正確に整理します。定員充足率52.6%は「OTになりたいという志望者が減っている」という話です。有資格者数は今も年約5,000人増えており、OTが「足りない」状態にはありません。

「志望者が減る→新規参入が減る→すでにいるOTの稀少性が上がる可能性がある」という論理は成立しますが、それが実際に機能するまでには数年のラグがあります。今すぐ状況が好転するとは言えない点も併せて理解しておいてください。

まとめ——「選ばれない」を、選ばれる理由に変える

整理します。

AIに奪われるリスクは、現時点でほぼないです。AI代替可能性0.1%（2015年推計・二次引用という留保はあります）に加えて、精神科作業療法（I007）という「OT固有の診療報酬」が制度として存在することが、現実的な守りになっています。OTが扱う「意味のある作業を通じた生活再構築」というプロセスは、標準化・自動化が構造的に難しい領域です。

ただ、安心できる数字だけではありません。定員充足率52.6%が示す「選ばれていない」現実と、有資格者が年5,000人ずつ増え続けているという状況は、同時に存在しています。「AIに強い」は本当。「だから何もしなくていい」は別の話です。

認定1.7%という稀少性・精神科/発達/就労支援という固有領域・訪問への転向——どのルートを選ぶかより、「自分の現状を数字で把握した上で選ぶ」かどうかで結果が変わります。

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