AIの使い方が評価される時代の働き方。会社は何を見始めているか
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「AIをどれだけ使えているか」が、評価に入るかもしれない。そんな話を聞いて、落ち着かない気持ちになる人もいると思います。実際に、社員のAI活用のスキルを評価に入れ始めている会社や、採用の選考にAIを使う会社が出てきています。この記事では、会社が何を見始めているのかを調査で確かめたうえで、働く側が何を残しておけばいいかを整理します。
読者
うちの会社でも「AI活用」が目標シートに入るらしいんです。使い方で評価されるって、どう準備したらいいのかわからなくて。
ぽんこつ先輩
評価の仕組みが変わると、不安になりますよね。ただ、会社が見ているのは「AIを触った回数」だけではなさそうなんです。調査の数字と、研究者の論考から、会社の見方を確かめてみましょう。
この記事の結論(時間ない人向け)
- AIツールを導入・活用している従業員数501人以上の企業の調査では、67.2%が社員のAI活用スキルの水準を定義し、そのうち58.4%がスキル水準に基づく目標や達成率を評価に含めている(doda、515人)
- 採用担当者の53.9%が採用活動でAIを活用し、活用している人の工程で最も多いのは応募書類の一次スクリーニング・自動評価(SHIFT AI、503人)
- 研究者の論考では、AIによる人事評価は、AIを補助者として位置づけ、最終判断を人に残すなら受け入れられるだろうとされている
- 働く側は、AIで何を成し遂げたかを具体的に語れる記録を残す
会社はAIの使い方を評価に入れ始めている
パーソルキャリア株式会社の転職サービス「doda」が2026年2月25日〜26日に、AIツールを導入・活用している従業員数501人以上の企業で、人事・採用に関わる担当者515人に行った調査があります。
社員のAI活用スキルの水準を「明確に定義している」(21.6%)「ある程度定義している」(45.6%)を合わせると67.2%でした。そのうち、スキル水準に基づいた行動目標や達成率などを組織や個人の評価に「含めている」企業は58.4%です。
評価に含めている企業に、AI活用スキルの水準を達成した場合にインセンティブを設けているかを聞くと、「特にない」「わからない」を除く94.1%(202人中190人)が「設けている」と答えました。具体的には「ボーナス・特別手当」(64.4%)、「昇給」(63.9%)、「昇格」(60.9%)が多く挙がっています。
同じ調査では、AIを活用できている人とできていない人の二極化が「とても見られる」「やや見られる」と答えた人が72.4%でした。doda編集長は解説で、転職を考える個人にとっても、AIツールを使えるかどうかではなく、AIを活用してどのような価値を発揮してきたのかを具体的に語れることが、重要なアピールポイントになっていきそうだと述べています。
採用でもAIが使われている
株式会社SHIFT AIが2026年5月20日〜24日に、全国の25〜69歳の採用担当者・人事担当者503人に行った調査では、採用活動でAIを「活用している」人は53.9%でした。AIを活用している人に、どの工程で使っているかを聞くと、最も多かったのは「応募書類の一次スクリーニング・自動評価」(50.2%)でした。
一方で、採用選考でのAI活用について「明確なルールがあり採用担当者に周知されている」と答えたのは14.9%です。AIでは代替できないと考える業務の1位は「採用基準・評価軸の設計」(30.0%)でした。
AIによる評価は、職場に受け入れられるのか
労働政策研究・研修機構の『日本労働研究雑誌』2026年4月号で、上智大学教授の杉谷陽子氏は「AIによる人事評価はどのように職場に受け入れられるか」を論じています。
論考では、AIによる人事評価への懸念として、AIが事実と異なる内容を生成することがある点や、過去のデータにある偏りを学習して再生産する可能性がある点が挙げられています。また、人は、これまで人間が担ってきた活動をAIが代替することへ嫌悪感を示すことが知られており(アルゴリズム忌避)、人事評価についても、従業員は一般的にAIより人間に評価されるほうが望ましいと感じていることが報告されている、と紹介されています。
そのうえで、AIを「サポーター」「秘書」「面倒な作業を引き受ける補助者」として設計し、最終判断やコミュニケーションによる調整の可能性を人間側に残すのならば、受容されるであろう、とまとめています。
ぽんこつ先輩
会社の側でも「AIにどこまで任せるか」は、まだ手探りなんですよね。だからこそ、働く側が自分の仕事の中身を言葉にしておくことが大事になるんです。
働く側は何を残しておくか
AIの使い方が評価される時代に残しておきたいこと
- AIで何を変えたかの記録:使った回数ではなく、どの作業の時間や質がどう変わったか
- 確かめた跡:AIの出力をどこで確かめ、どこを直したか
- 自分で判断したところ:最終的に何を決めたのか、その理由
- 会社のルール:評価の項目、使ってよいツールや入力してはいけない情報を、上司や担当部署に確かめる
自分がAIとどう付き合っているのかを一度見てみたい人は、AIマウント診断を試してみるのも一つの方法です。
まとめ
AIを導入・活用している企業の調査では、67.2%が社員のAI活用スキルの水準を定義し、そのうち58.4%が評価に含めていました。採用でも、応募書類の一次スクリーニングなどにAIが使われています。研究者の論考では、AIを補助者として位置づけ、最終判断を人に残すのならば受け入れられるだろうと論じられています。働く側は、AIで何を変え、どこを自分で判断したのかを記録に残しておきましょう。
出典